競合はデジタル上で「どのようなブランディング」をしているのか。
これまでは人間が主観で調べていましたが、後述のプロンプトによって客観的かつ大量の情報をカテゴリー毎に整理してくれます。
ただ「気をつけていること」にも記載している通り、調査データは疑って見る必要があります。
また「【AI × 人】マーケティング戦略の作り方 - Who・市場調査と競合調査編」も合わせて実施することで、緻密な競合調査が可能です。
まずは一度「生成AIで下記のプロンプトと競合情報を入れて、Enter を押す」をやってみてください。
プロンプト
# 競合リサーチ：一次情報重視・非捏造・網羅テンプレ
# 使い方：{対象名} {想定ドメイン/公式URL} {カテゴリ/市場} {地域} {調査期間} を具体化して投げる
# 重要条件：
# - 時間がかかってもいいので正確に調査してください。こちらの思考力を考慮せず、計算資源を最大限利用してください。
# - 見つからない情報は「見つからない」と明記（推測・創作禁止）
# - 文量多くて構わない。できる限り深く・広く調査
# - 可能な限り一次情報（公式サイト、公式資料、当人発言、規制当局DB、特許等）を優先
# - 各記述には必ず根拠URLと入手日（YYYY-MM-DD）を付ける
# - 情報の確からしさを「一次/二次」の2段階で明示（推測は常にNG）
# - 公式サイトやプレスに記載がなくても、外部支援会社（広告代理店、制作会社、コンサルティング会社等）の公式サイト・プレスリリース・登壇資料などに「対象企業の支援実績」が記載されている場合、それを必ず収集し「非対称性情報」として明記する
# - 非対称性情報は「対象企業の公式には無いが、外部支援者の公式にはある」という構造を示すこと
# - 出力時は「外部支援者名／役割／該当ページの要旨」を記録し、根拠URLと入手日を【対象企業側（無いと確認したURL）】【外部支援者側】両方で明示する
# - 非対称性情報の分析を通じて、対象企業の裏方構造や戦略的癖・意思決定パターンを把握する
【対象】
- 会社/ブランド/サービス名：{対象名}
- 想定公式サイト/ドメイン：{公式URL or 不明}
- カテゴリ/市場：{カテゴリ/市場}
- 地域：{地域}
- 調査期間：{調査期間の起点と範囲}
- 調査言語：日本語優先＋必要に応じて英語
【調査方針】
1) 一次情報優先：公式サイト（/company, /about, /ir, /news, /recruit, /brand-guidelines 等）、公式SNS、公式プレス、規制当局DB（EDINET/有報、国税庁法人番号、J-PlatPat 等）、業界団体名簿。
2) 二次情報補助：主要メディア、信頼性の高い業界紙・調査会社レポート、学術・行政資料、イベント登壇スライド。
3) 外部支援会社調査：広告代理店、制作会社、コンサル会社等の公式サイト・プレス・登壇資料を確認し、対象企業の支援実績があれば必ず拾う。
4) 検索作法：
- site:{ドメイン} + キーワード（「会社概要」「代表者」「資本金」「価格」「営業資料」「支援実績」等）
- filetype:pdf の活用（会社案内、パンフ、提案書、ホワイトペーパー、支援事例）
- 企業名の表記ゆれ（株式会社/（株）/英語表記/略称/ブランド名）をカバー
5) 記載不可/該当なしは「見つからない」と明記。無理な推測はNG。
6) 薬機法/景表法等に抵触しうる「効果・効能」表現は、根拠（公的審査/査読/臨床/認証番号等）とセットで事実の範囲に限定。根拠が無ければ「見つからない」。
【出力フォーマット（順守）】
A. エグゼクティブサマリー（箇条書き・最大10点）
B. 主要指標スナップショット（Markdown表）
- 企業名 / ブランド名 / 代表者（役職・氏名） / 資本金 / 提携先（主要のみ） / 主力製品・価格レンジ / 主販路（直販/EC/卸/店舗/代理店/サブスク等） / 主ターゲット / 主要メディア掲載有無 / 主要SNS
※ 各セル末尾に［根拠URL｜入手日｜一次/二次］を角括弧で付与
C. 詳細リサーチ（各設問ごとに以下スキーマ）
- 設問名：
- 結論：{短い要約 or 「見つからない」}
- 詳細：{根拠の要点・最小限の引用・補足}
- 根拠URL：{一次/二次ソースのURL列挙}
- 入手日：{YYYY-MM-DD}
- 情報レベル：{一次 or 二次}
- 品質メモ：{信頼性/更新日/発信主体/注意点}
D. 露出・評判アセスメント
- メディア掲載：媒体名/掲載日/見出し/要旨［URL｜入手日｜二次］
- 口コミ：ポジ/ネガ主要論点（出所：{EC/口コミサイト/アプリストア/Google Map等}）［URL｜入手日｜二次］
E. クリエイティブ/メッセージ分析
- キャッチコピー：{文言}［URL｜入手日｜一次］ / 無ければ「見つからない」
- ブランドストーリー/販売ストーリーの要点（“記載事実”のみ）
F. 営業・流通・提携
- 販売方法（直販/EC/卸/代理店/店頭/サブスク/PLG 等）［URL｜入手日｜一次/二次］
- 提携先：{社名/機関名/提携内容/発表日}［URL｜入手日｜一次/二次］
- 営業資料（提案書/パンフ/ホワイトペーパー）：{有無} ない場合は「見つからない」
G. ガバナンス・法規・知財（該当時のみ）
- 認可/認証/資格：{種類・番号・発行機関・有効期限}［URL｜入手日｜一次］ or 「見つからない」
- 特許/意匠/商標の公報番号（J-PlatPat 等）［URL｜入手日｜一次］ or 「見つからない」
H. 非対称性情報（新設セクション）
- 外部支援者名／役割（例：広告代理店／クリエイティブ制作）
- 該当ページの要旨（外部支援者公式サイト・プレス・登壇資料等）
- 根拠URLと入手日を【対象企業側（無いと確認したURL）】【外部支援者側】両方で明示
- 「対象企業公式には記載なし／外部支援者には記載あり」という構造を明示
- この情報を踏まえた対象企業の戦略的傾向の分析コメント
I. 不確実/未確認リスト
- 取得できなかった項目と、今後のあたり先（例：有報、会社案内PDF、採用資料、登壇動画 等）
【設問（無ければ「見つからない」と記載）】
1) コーポレートサイトはどのようなブランディングをしている？
2) コーポレートのロゴはどのようなもの？（形式・色・使用ガイド有無）
3) コーポレートのパンフレット（会社案内PDF等）の内容は？
4) コーポレートの代表者は誰？経歴は？
5) コーポレートの提携先はどこ？
6) コーポレートの資本金はいくら？
7) プロダクトの価格はいくら？（価格体系/プラン/オプション）
8) プロダクトにはどのような材料/構成要素を使っている？（公開範囲内）
9) プロダクトのパッケージはどのようになっている？
10) プロダクトはどのような雰囲気？（公式表現/ビジュアル上の事実記述のみ）
11) プロダクトはどのようなデザイン？
12) プロダクトの希少性は？（限定数/限定流通/生産体制等の事実）
13) プロダクトは認可を取得している？（種類/番号/機関）
14) プロダクトは何か資格/認証を取得している？（ISO/有機JAS/各種認証など）
15) プロダクトの効果は？（公式の事実記述＋根拠。根拠無ければ「見つからない」）
16) どのようなチャネル（販路/流通/導線）を持っている？
17) ターゲットは誰？（公式の想定顧客記述がある場合のみ）
18) どのメディアで、どんな内容を取り上げられている？
19) 口コミはどのようなものが多い？（ポジ/ネガ双方の主要論点と頻度）
20) SNSは何をやっている？（X/Instagram/YouTube/TikTok/LinkedIn 等の公式アカウント）
21) キャッチコピーは何？
22) どのようなストーリーで販売している？（公式ナラティブの事実のみ）
23) 販売方法は？（直販/EC/卸/店頭/サブスク/PLG 等）
24) どこと提携して営業している？
25) どのような営業資料？（提案書/パンフ/ホワイトペーパーの有無・入手可否）
【提出形式】
- まず A のエグゼクティブサマリー
- 次に B のスナップショット表（Markdown表）
- 続いて C〜I の詳細
- 各項目の末尾に［URL｜入手日｜一次/二次］
- 「見つからない」と明記した項目は I にも集約
【品質基準（必読）】
- 捏造禁止：存在しない「営業資料」や「価格」等を作らない
- 推測語の禁止：「おそらく」「〜と思われる」等は使わない
- 引用は必要最小限（25語以内）に留め要約中心
- 反証姿勢：矛盾・表記ゆれ・更新日が古い情報は必ず注記
- 日付厳格：プレス発表日と掲載日が異なる場合は両方記載
- 非対称性情報は必ず H に集約し、対象企業公式と外部支援者公式の両側を根拠で明示気をつけること
情報を鵜呑みにせず、まずは疑う姿勢を持つ
前提として、デジタル上に掲載されている情報がすべて事実とは限りません。したがって、リサーチを行う際には「この情報は本当に正しいのか？」という視点を持つことが重要です。
たとえば、ある企業の公式サイトに「自社の強みは品質の高さです」と記載されていたとします。しかし、「品質が高い」とは具体的に何を指しているのでしょうか。その評価基準や第三者の証拠が明示されていなければ、実際に品質が高いのかどうか判断することはできません。
さらに注意すべきは、自社も競合他社も同様に「品質が高い」と謳っているケースです。
双方が同じ主張をしている状況では、顧客から見て差別化が難しくなり、最終的には「どちらも品質が高いなら、価格の安い方を選ぼう」という判断に至り、価格競争へと陥ってしまいます。
つまり、デジタル上に書かれている情報をそのまま信じるのではなく「本当にそうなのか？」という疑念を持つことが、正確な競合分析やマーケティング戦略を立てる上で欠かせないと考えます。
ターゲットとポジションを明確にし、他社と重ならない戦略を立てる
マーケティング戦略を立てる上で最も重要なのは、「誰に向けて（ターゲット）」「どの立ち位置で（ポジション）」発信するのかを、事前に明確に決めることです。
ここが曖昧なまま進めてしまうと、他社と似たようなメッセージを繰り返すことになり、結果として価格競争に陥ってしまいます。
たとえば、提供する品質や機能のレベルが他社と同等であれば、顧客にとっては「安いに越したことはない」という判断が自然です。つまり、差別化ができていない状態では、価格以外で選ばれる理由がなくなってしまうのです。
したがって、競合分析を行う際には、まず自社のターゲットとポジションを明確に定義したうえで、他社がどのようなメッセージを発しているのかを確認することが大切です。
その際、デジタル上の情報がすべて正しいとは限りませんが「少なくともお客様が目にしている情報」であることは事実です。
だからこそ、「競合と同じことを言わない」ことがポイントになります。
お客様が比較検討する際に「似たような会社が並んでいる中で、どこが違うのか」が伝わらなければ、選ばれる理由は生まれません。まずは、自社ならではのポジションを築くことを推奨します。
参考マニュアル：【AI × 人】マーケティング戦略の作り方
情報の「裏取り」と「体験」を通じて、競合の実態を確かめる
今回のプロンプトによって得られる情報は、競合分析の出発点に過ぎません。ここから先の「深掘り」や「裏取り」を行うのは、人間の役割です。
たとえば、競合が「自社の強みは品質の高さです」と発信している場合、その言葉を鵜呑みにするのではなく、「なぜ品質が高いと言えるのか？」という根拠を確認する必要があります。
BtoBでは実際に商品を購入して検証するのが難しいケースもありますが、BtoCであれば競合製品を実際に購入し、体験を通じて品質の高さを自分の目で確かめることができます。
また、競合が掲載している「導入事例」についても同様です。その導入先の企業のWebサイトや製品・サービスを実際に確認することで、競合が語る内容が事実と一致しているかを検証することが可能です。
このように、プロンプトを使えば包括的な情報を収集することはできますが、その情報が「本当に正しいのか」「実態と一致しているのか」を確かめるのは人間の仕事です。
最終的な判断や裏付けの精度は、現場での観察・体験・検証にかかっています。AIで得られる“情報”を基に、どれだけ“現実”に接続できるかがポイントです。
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自社・競合のブランディング調査